引越しの手続き

引越し手続き-郵便局への転居届(転居・転送サービス)-

引越し手続き-郵便局への転居届(転居・転送サービス)-

(公開: 2013年7月15日 (月)

引越し手続き-郵便局への転居届(転居・転送サービス)-

引越しの手続きで役場以外で最も重要なのがじつは郵便局への転居届です!

なぜ郵便局への転居届が重要なのかというと、手紙やハガキと共に様々な書類が「郵便物」として郵送されてくるからです。

クレジットカードの明細や携帯電話の明細、役場や銀行からのお知らせ、それに友人知人からの手紙やハガキなど重要な物から大切な物は郵送されてくるからです。


引越し手続き-電気の使用停止・使用開始-

引越し手続き-電気の使用停止・使用開始-

(公開: 2013年8月19日 (月)

引越し手続き-電気の使用停止・使用開始-

引越してまず最初にする事ってなんだと思いますか?

じつはたいていの場合「(部屋の)電気を点ける」事なんです。

一軒家でもマンションでもアパートでも玄関から入ってすぐに部屋の電気を点けますよね、そう引越してからの生活は「電気を点けてからが始まる」と言っても過言じゃないくらいですね。

が、電気を使うには手続きが要ります!

それが引越し前の「電気の使用停止手続き」引越し先での「電気の使用開始手続き」になります。


引越し手続き-水道の使用中止・使用開始-

引越し手続き-水道の使用中止・使用開始-

(公開: 2013年8月21日 (水)

引越し手続き-水道の使用中止・使用開始-

引越し先での新しい生活が始まった時に必要な物、それは「水」です!

生活するのに欠かせないのが「水」つまり水道ですから、水道の使用中止・使用開始の手続きは「引越しでやること」の中でも飲み水・料理・洗濯・お風呂など生活して行く上で欠かせないもの(ライフラインともいいます)、それが「水」つまり水道です。

親元だったり、引越し元や引越し先が寮だったり下宿などの場合のように水道の手続きは必要ない場合がありますが、新しくお家やマンションやアパートに引っ越して、ご自身で水道メーターにより水道料金の支払いがあるはた場合には水道の使用中止・使用開始の手続きが必要になります。

それが引越し前の「水道の使用中止手続き(中止届)」引越し先での「水道の使用開始手続き(開始申込)」になります。


引越し手続き-ガスの使用中止(停止)・使用開始-

引越し手続き-ガスの使用中止(停止)・使用開始-

(公開: 2013年8月22日 (木)

引越し手続き-ガスの使用中止(停止)・使用開始-

引越し先での新しい生活が始まった時に生活に欠かせない物(ライフラインともいいます)の中で、電気・水道の次に必要なのが「ガス」です!

ただ最近はオール電化やガスを使わないでも調理が出来る環境のお宅も増え、新築の場合などガスを必要としない場合も多くなってきているようですが、やはりガスはまだまだ生活の基盤として必要なものです。

そのガスも当然「引越しの手続き」として「ガスの使用中止(停止)・使用開始」の手続きが必要になってきます。

しかし、ガスの場合は都市ガスだったりプロパンガスだったり、さらに都市ガスの種類は地域によって供給されるガスの違い、使用する機器も違ってきますので、引越しの際は引越し先でもそれまで使っていたガス機器が使用できるかどうかをご確認ください、これはかなり重要な事です。

引越し前の「ガスの使用中止(停止)」引越し先での「ガスの使用開始」について主だったガス会社の例からご紹介します。


引越し手続き-転出届・転入届-

引越し手続き-転出届・転入届-

(公開: 2013年8月24日 (土)

引越し手続き-転出届・転入届-

引越しは住居を移す(住所を移す)という事なので、当然ですが住民登録をしている自治体への届け出が必要になります。

住民票は転入届が受理されて初めて交付してもらうことが出来るようになります。

転出届・転入届の手続きを行なわないと住民サービスが受けれないだけでなく、運転免許証などの住所変更も出来ないなど様々な面で不便になりますしきちんと「住民基本台帳法」でも決まっています。

もちろん短期の一時的にといった場合は必要ありませんよ。

では、「転出届に必要な物」「転入届に必要な物」や何処にどのように届けるのか、住民基本台帳カードを利用した場合などご紹介して行きます。


引越し手続き-住民基本台帳カードによる特例の転出・転入届-

引越し手続き-住民基本台帳カードによる特例の転出・転入届-

(公開: 2013年8月27日 (火)

引越し手続き-住民基本台帳カードによる特例の転出・転入届-

通常は住民票のある自治体から転出する場合、担当窓口で「転出届」を提出するか、郵送で「転出届」を提出して「転出証明書」を発行してもらいます。

その後、引越し先住所地の自治体の担当窓口に転入届と一緒に提出して届け出が受理されると手続きは完了します。

しかし実は住民基本台帳法の一部改正により、平成24年7月9日から転出・転入届の特例が出来たんです。

住民基本台帳カード(住基カード)の交付を受けている方が転出にこの特例を利用すると、転入手続きをする場合「転出証明書」ではなく住民基本台帳カード(住基カード)で手続きが出来るという特例です。

もちろん窓口でもこの特例による転出の手続きはできますが、郵送を利用した場合「自治体の担当窓口に行く回数が転入届出時の1回で済む」というです。

住民基本台帳カード(住基カード)のシステムを利用した転出・転入の手続きというわけです。

もうちょっと詳しく説明しますね。


引越し手続き-銀行への住所変更の手続き-

引越し手続き-銀行への住所変更の手続き-

(公開: 2013年9月 5日 (木)

引越し手続き-銀行への住所変更の手続き-

引越して住所が変わってもそのままでも銀行口座から預金の引き出しや預け入れはできますが、じゃぁ住所変更の手続きをしなくても良いかというと「銀行への住所変更の手続き」は必要です。

たしかにキャッシュカードがあれば預け入れはできますし、ある程度の金額までは引き出せます。

しかし、銀行では「お取引時確認」が必要な取引きの場合に「氏名・住所・生年月日・職業・取引を行う目的」の確認が必要になります。

また、銀行からのお知らせも登録してある住所に届きます(郵便局に転送届の手続きをしている間は届きます)。

まとまったお金が必要になり、いざお金を引き出そうという時に「お取引時確認」が必要な取引きだとしたら・・・住所確認が上手く行かない場合も考えられますから、必要な時にスムーズに銀行を利用できるように、銀行への住所変更の手続きは早めにやっておきましょう。


引越し手続き-自家用車の登録住所変更-

引越し手続き-自家用車の登録住所変更-

(公開: 2013年9月13日 (金)

引越し手続き-自家用車の登録住所変更-

引越すという事は、住所が変わりという事ですから、管轄の運輸支局・検査登録事務所にて自家用車の車検証に記載されている「住所」も変更しないといけません。

国土交通省のホームページには「登録を受けている自動車の所有者の氏名・住所などに変更があった場合には変更登録が必要となります。」っと書かれています

決められた事ですので、引越したら「自家用車の登録住所変更手続き」はしないといけないのですが、意外と面倒だからと変更しないという方もいるようです。

しかし、これは色々な面で不都合が出てきますので必ず自家用車の登録住所変更はしましょう!

では、自家用車の登録住所変更手続きと、変更しない場合に実際にどんな不都合が出て来るのかをご紹介して行きます。


引越し手続き-運転免許証の登録住所変更(記載事項変更)-

引越し手続き-運転免許証の登録住所変更(記載事項変更)-

(公開: 2013年9月16日 (月)

引越し手続き-運転免許証の登録住所変更(記載事項変更)-

自動車の運転免許証は身分証明書としても使う事が多いので、引越したらなるべく早く記載事項変更手続によって住所の変更をしましょう。

最近は何かと「本人確認」が必要な手続きがありますが、そんな時に一番信用があって、最も有効な身分証明書として利用されるのが「自動車運転免許証」です。

住所・氏名とかのデータだけでなく「顔写真」も付いているんですから当然でしょうか。

ですから、役場に転入届・転居届を提出したら同時に住民票も交付してもらい、なるべく早く運転免許証の登録住所変更(記載事項変更)手続きに行きましょう。

では、自動車の運転免許証の登録住所変更(記載事項変更)手続きはどこで出来るかや必要な物をご紹介します。


引越し手続き-子供の転校手続き(小学校・中学校)-

引越し手続き-子供の転校手続き(小学校・中学校)-

(公開: 2013年10月 6日 (日)

引越し手続き-子供の転校手続き(小学校・中学校)-

家族で引越しする場合、そう小学生・中学生の子供が居る場合は「転校」をする事になります。

引越して住所が変わっても学区内で通学できる範囲なら転校の必要はありませんが(もちろん公立と私立の場合は多少違ってきますが)、通学できない所に引っ越した場合は転校する事になります。

幼稚園・高校・大学などとは違い、義務教育である小学校・中学校の場合の子供の転校手続きについてご紹介します。

転校手続きですが、各地域によっても多少の違いがありますので、例として実際に引越しの為に小学校のお子さんの転校手続きをされた方の体験談と共にご紹介します。